「地政学」で世界が見える

『学校では教えてくれない地政学の授業』

日本の世界史の教科書は、「進歩史観」に基づくものの見方で記述されている。これは「悪の戦争が起きても、最終的には正義の国が勝つ。結果的に歴史全体は良い方向に向かう」、という理想に基づいた歴史観だ。だが、理想主義の視点では、もはや、いまの世界情勢を説明できないと茂木氏は言う。

一方、地政学は、国際紛争を国と国との縄張り争い／生存競争として見て、地理的条件から外交と防衛政策を考える。そこには善も悪もない。現実主義に基づいたリアルな歴史観である。例として、本書の「イラク・シリアの内戦」について解説された段を見てみよう。

中東の紛争というと、宗派の対立・宗教紛争のイメージが強いかもしれない。しかし、20世紀前半まで時を遡ると、中東には、シリア、イラク、ヨルダンを含む巨大なオスマン帝国が存在していた。このオスマン帝国には、20世紀初頭に第一次世界大戦に敗れるまで400年もの間、平和的に中東を統治してきた歴史がある。

平和だった中東が紛争に飲み込まれる契機となったのは、第一次世界大戦中の1916年、イギリス、フランス、ロシアの間で結ばれた、オスマン帝国領の分割に関する秘密協定「サイクス・ピコ協定」だ。茂木氏は、この時にシリアとイラクの間に引かれたまっすぐな国境線が、現在もなお、人々・民族・宗派を分断し続けていると分析する。

もともとイスラムの人々には、国家意識よりも、同じイスラム教徒という意識のほうが強いという。だからこそ敗戦後、強制的に引かれた国境線に強い反発があり、100年間の紛争の“根” になり続けているというのだ。つまり、中東の紛争は、地政学的には、100年前の「サイクス・ピコ協定」に始まった「新しい紛争」なのである。

多様化の進む時代において、立場や宗教、思想の異なる相手と平和を論じることは難しい。だが、地理が導きだす答えは、理性的で中立・明快だ。グローバルな時代を生きる私たちにとって「地政学」は、多様な背景を持つ相手と対話するための有効な手段でもあるのだ。

『現代日本の地政学 ―― 13のリスクと地経学の時代』

本書序章「なぜ今、地政学、地経学なのか」のなかで、著者の一人である加藤洋一氏は、地政学と並び立つもう一つの重要なキーワードを挙げている。それは、「地経学」。地政学的な利益を、経済的手段で実現しようという外交手法のことだ。加藤氏は、本書の中でアメリカ大統領ドナルド・トランプを“「地経学」大統領”と呼ぶ。

トランプが訴えたのは「普遍的価値よりも、経済利益」。西側の経済発展と繁栄を見せつけるほうが、よほど中国を民主化に導く効果がある、という主張だった。加藤氏は、未だ最終的な評価を下すには時期尚早と断ったうえで、トランプを「地政学と地経学の復活を象徴する大統領になるかもしれない」と予感している。

トランプ政権と地政学といえば、エネルギー・環境政策の分野にも注目しておきたい。本書第７章「米中ロ・エネルギー三国志」で、日本エネルギー経済研究所の小林良和氏は、近年のトピックスの中でも、アメリカでのシェールガス革命を「21世紀の地政学、地経学革命」として解説する。トランプ政権は、このシェールガス革命をさらに促進したい意向だ。アメリカ国内の石油・天然ガスの増産と輸入依存度の低下は、今後、外交政策にも影響を及ぼすとみられる。

一方で本書には、アジアの中でもエネルギー需要が大きく増加している中国と、世界有数の石油・ガス産出国ロシアが協力関係を深めつつあることも紹介されている。中国としては、トランプ政権下の米国と日本への対応に専念するためにも、背後のロシアとの関係強化を進めたい意図があるだろう。長い間、互いを「仮想敵国」と見てきた両国だが、エネルギーに関する利害の合致が、近年、両国を経済的に結び付けることとなったのだ。

各分野における第一線の論者の解説が一覧できる、贅沢な共著。13の各項目がコンパクトにまとめられているため、スキマ時間に１テーマずつ読み進めるのもいいだろう。国際社会を生きるビジネスパーソンとして、いま、ぜひとも目を通しておきたい１冊だ。